不確かな情報と付き合うためのリテラシーとは？「あいまいさに耐える」著者佐藤卓己に聞く【完全版】2025/01/03

　私たちが正しく判断するために、今、何をどう知るべきか――その極意を学ぶ連載「私のNEWSの拾い方」。月刊誌「スカパー！TVガイドBS+CS」で掲載中の人気連載を、TVガイドWebでも展開中。12月号＆2025年1月号では、「あいまいさに耐える―ネガティブ・リテラシーのすすめ」著者の佐藤卓己さんにインタビュー。感情に左右される世論調査で、ファスト政治化していく今、必要な情報リテラシーについて聞いた。

世論調査によって、政治が左右されてしまうことは本当によいこと？

――著書で、混同されがちな「輿論（よろん／公的な意見）」と「世論（せろん／私的な感情に基づく意見）」を分けて考えるべきだと書かれています。印象的だったのが、世論調査についての話でした。世論調査は政権評価のバロメーターとして定着していますが、世論調査は長期的な視野の「輿論」ではなく、短期的視野や私的な感情に基づく「世論」の現れなので、それが重視される限り、どの政権でも「期待値を上げられてはガッカリさせられる」がずっと繰り返されるということになるのでしょうか？

「おそらくはそうです。今や国民の間にも『内閣支持率が20%を切ると政局』という暗黙の了解があります。その数字を基準にして動けば、深く考えなくていいから楽ではありますよね。しかし世論調査は、即時報酬（すぐに得られる収益）を期待しての数字であって、遅延報酬的な政治…たとえば多少税負担が重くなっても、将来的に良くなるためには必要な施策の議論というのは評価として反映されにくい。それが世論調査の数字で政治が動く『ファスト政治化』を招き、長期的な展望を見えなくさせる要因になっていると考えています。

　輿論というのは短く言えば『公的な意見』ですが、言い換えると『説得すべき他者を持つ多数意見』ということです。『説得すべき他者がいる』なら、他者を説得するために、相手の立場に立ってものを考えないといけない。『今はこの条件を受け入れてほしい。でも後々、あなたにちゃんとリターンが来ますよ』という交渉が必要になってくる。だから輿論政治の発想には、遅延報酬的なものが含まれているわけです。一方、世論というのは自分の好き嫌いの感情や気分の問題だから、説得すべき他者はそもそもいない。世論調査はつまり『国民感情調査』であって、その国民感情は事件や不祥事によって上がったり下がったりする。『そのとき気分かいいかどうか』によっても数字が左右されるから、（目先の）気分を高揚させるような施策が取られる、ということにつながるのだと思います」

――世論調査によって、即断即決型の政治（ファスト政治）になることを著書で批判的に書かれていますが、即断は認知を歪ませる作用もあるのではないかと思います。たとえば、ネットのタイムセールで「割引になるのはあと〇時間」と書いてあると、買う予定でないものも買ってしまったり。そういう作用は、ニュースにおいてもありうると思いますか？

「それはあると思いますね。じっくり考えることをスキップするほうが、情報処理として快か不快かで言えば、快なんです。最近のウェブコミュニケーション研究では、ネットにたくさん情報はあふれているけれど、ニュース情報は避けられて、娯楽など考える必要がない情報ばかりが選択される傾向があると言われています。それを避けるためには、どこかで『考えることが快になる』という経験をすることが必要になってくる。その方法の一つが、本…たとえば古典を読むことです。1冊の本を何日もかけて読むのは、苦痛かもしれない。しかし世の中には、本を読むことを快と感じる人たちがいますね。それは『考えることが快になる』という経験をしたことがあるからなのだと思います。

　学生によく話すのですが、本を読む最大の目的は、情報を得ることではなく、『考える時間を確保する』ということにあるんです。われわれは禅僧ではないから、何もせずものを考える習慣はない。テレビやスマホを見ながら考えることも難しい。物事をじっくり考える時間って、実は本を読んでいるとき以外、ほとんどないんです。つまり、『ものを考える習慣を身に付けたければ、本を読みなさい』ということになりますね」

いま必要なのは、情報をすぐに判断せず、あいまいさに耐える力

――真偽があいまいな情報に対してむやみに判断せず、そのあいまいな状態のまま耐える力＝ネガティブ・リテラシーの必要性を佐藤さんは説いています。よく分からない情報について即断しないという姿勢は必要だとして、その先に求められるべき姿勢は何でしょうか。自分で調べたり考えたりするのが望ましいのか、あるいは判断を保留したまま0の状態に留めておくほうが、即断してマイナスの方向に向かうよりはまだマシだという考えでしょうか。

「もともとこの議論は、『メディアリテラシー教育をどう考えるか』というところから始まったんです。つまり『すべての人々がファクトチェックをするなんて、本当にできるのか？』という問題ですね。学校でメディアリテラシーを教える際には、『一次情報か二次情報かを見極めよう』『テレビは批判的に見ましょう』みたいなことを言うわけですが、すべての人々が簡単に見極められるようなフェイクはまれで、そこはプロに頼らないといけない部分はある。その意味で新聞やテレビの報道は、今後は速報性よりもファクトチェック機能のほうが重要になっていくと思います。

　では情報を受け取る側はどうあるべきなのか。情報を即断せず『あいまいさに耐える』というのは、間違った判断を避けることだけが目的ではありません。あいまいさに耐えている者同士であれば、『実はよく分からないけど、これってどうなってるんだろうね？』という形で議論が生まれてくる。『自分が絶対的に正しい』と思い込んでいる人が相手だと、話し合いにならないし、妥協点も見いだせないですよね。あいまいさに耐えることでお互いに議論する余地が生まれ、そこに公共性が発生していく。だから『あいまいさに耐える』というのは、議論の土壌を作っていくことでもあるし、それは社会にとって必要なポテンシャルであるとも思います」

――この10年くらいの傾向として、「右か左か」がより強調されるようになったと感じます。政党はもちろんそうだとしても、市民の側もその意識が強くあり、何かを議論しようとするとき、「右か左か」だけで判断して、肝心の中身については「完全に肯定するか否定するか」の二択になってしまうところがある。佐藤さんの著書に沿って言うなら、自分や相手を「右か左か」で規定してしまうよりは、「自分がどちら側であるかをあいまいにしたまま、一つ一つの議題に向き合うことが大事」ということになるのでしょうか。

「結論としてはそうです。ただ私は、『かつての冷戦の時代に比べて、今の方がイデオロギー的に分極化している』とは思っていません。あの時代の保守派と革新派は、今よりもっとはっきり分かれていた。今はというと、アメリカやヨーロッパにおいてはイデオロギー的な分極化が進んでいますが、日本はまだそこまで進んではいない…というのが私の実感です。

　たとえば先日の衆院選の結果を見てみると、保守の自民党の中でリベラル寄りの石破さんがいて、リベラルの立憲民主党の中で保守寄りの野田さんがいて、その間に国民民主党が入る…という勢力図になりました。それは『右と左に分極化した』というより、むしろ『中央に収束していった』と見えるわけです。そう考えると、今回の選挙結果は実は最適解に近いのではないか、という見立てもできます。

　敵を作ることによって味方の勢力を結集するような政治のあり方では、議論が本当にできなくなってしまう。『敵はとにかく打倒すべきもので、議論の余地もないし、妥協の余地もない』ということになりますから。そうならないためにどうすればいいかを考えたときに、『あいまいさに耐える力』が必要になってくるわけです。あいまいさに耐えるのは、個人のリテラシーの話を超えて、公共性に関わる話にもなるのです」

取材・文／前田隆弘

【プロフィール】

佐藤卓己（さとうたくみ）
’60年広島県生まれ。上智大学文学部新聞学科教授、京都大学名誉教授。専攻はメディア文化学。著書に「輿論と世論」（新潮選書）､「流言のメディア史」（岩波新書）など。近著に「あいまいさに耐える」（岩波新書）。

【書籍情報】

『あいまいさに耐える―ネガティブ・リテラシーのすすめ』
佐藤卓己　著
岩波新書　1,012円（税込）
SNSなどにあふれる、あいまい情報と向きあう忍耐力の必要性を、輿論主義の視点から提案する。日々の情報との向き合い方を模索している人に、ぜひ読んでほしい一冊だ。

【「見つけよう！私のNEWSの拾い方」とは？】

「情報があふれる今、私たちは日々どのようにニュースと接していけばいいのか？」を各分野の識者に聞く、「スカパー！TVガイドBS＋CS」掲載の連載。コロナ禍の2020年4月号からスタートし、これまでに、武田砂鉄、上出遼平、モーリー・ロバートソン、富永京子、久保田智子、鴻上尚史、プチ鹿島、町山智浩、山極寿一、竹田ダニエル（敬称略）など、さまざまなジャンルで活躍する面々に「ニュースの拾い方」の方法や心構えをインタビュー。当記事に関しては月刊「スカパー！TVガイドBS＋CS 2024年12月号・1月号」に掲載。